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安全衛生水準を向上させるための教育|労働者が就業するために必要なこと

安衛法では、一定の危険有害業務に労働者を就かせる時は、資格取得や特別教育を義務付けています。



ただ、技術は日進月歩で発展しています。

これに伴い作業の有様も日々変わっています。

このため、労働者の教育だけでは不十分といえるでしょう。

実際、新しい技術の危険性や有害性に関する安全衛生教育が徹底されていないことが原因の労働災害が増えています。

そこで安衛法では、既に危険有害業務に就いている労働者に対しても新たな知識や技能を取得できるように、その業務に関する安全衛生のための教育を行うように努めなければならないと定めています。

教育には、一定期間ごとに行われる「定期教育」と取り扱う機械設備が新しく変わる時に行う「随時教育」があります。

危険有害業務の種類によって教育指針が公表されていますが、基本事項は次の通りです。

(1)最近の機械設備・作業の特徴

(2)作業の安全化または作業環境・作業方法の改善及び健康管理

(3)機械設備の取り扱いと点検及び災害事例とその防止対策

なお、機械設備が新しく変わる場合には、学科に加え実技教育が必要になります。

教育方法は、機械設備の特徴、取り扱いや点検、作業の特徴についてはビデオなどの視聴覚教育が推奨されています。

また、災害事例や防止対策については、シートを使った事例研究などが効果的とされています。

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